教師は、子どもたちの成長に間近で寄り添える、大変やりがいのある仕事です。民間企業に就職したものの、「やっぱり教師になりたい！」と一念発起して転職するケースもあるようです。教師に転職しようかと現在迷っている方もいらっしゃることでしょう。
そこで今回は、民間企業から教師への転職について、その方法や注意点をお伝えします。そのほかの選択肢についてもご紹介しますので、教師への転職をお考えならぜひ参考にしてください。
未経験から教師に転職できるのか？
「教えた経験はまったくないけれど、今から教師になれるだろうか？」という疑問や不安をお持ちの方もいるかもしれませんが、結論から言えば「可能」です。
「教員免許」を取得し、勤めたい都道府県や私立学校の「教員採用試験」に合格することができれば、あなたも教師になることができるのです。
教員免許を取得する方法
では、今から教員免許を取得するにはどうしたらよいのでしょうか。
要件に必要な単位を取得
教員免許を取得するには、定められている「単位」を大学等で取る必要があります。「単位」とは、必要科目の履修時間をあらわすもので、希望する免許の種類ごとに定められた科目の履修時間を満たすと「単位を取得した」ということになります。
要件に必要な単位を取得する方法
必要な単位を取得するには、次の３つの方法があります。
１）大学の夜間部に通学する
大学によっては、「第二部」「夜間コース」「夜間主コース」などの名称で、主に夕方から夜の時間帯に学べる学部やコースが設けられているところがあります。そうした大学を受験して合格し、通学して定められた授業を履修すれば、日中に働いている社会人でも単位を取得することができます。
２）通信制大学を利用する
「仕事をしながら夜間部に通学するのは大変そうだ…」と思うのであれば、大学の通信制課程を利用するという方法もあります。通信制であれば毎日通学する必要がないため、比較的自分のペースで勉強を進めやすいというメリットがあります。ただし、大学に赴いて履修しなければならない科目も一部ありますし、実際の学校で校務を経験する教育実習などは、通信制であっても必ず行わなければなりません。
３）科目履修生として必要な講義を受ける
大卒の方であれば、大学の「科目履修生」となって必要な科目を追加で履修し、すでに取得している単位と合わせることで、教員免許を取得できる場合があります。「科目履修」とは、大学の正規課程の科目を正規入学せずに科目単位で履修できる制度です。科目履修生は大学によって出願資格等が定められていますので、ホームページなどで確認してみましょう。
教員資格認定試験を受けることでも免許取得可能
幼稚園、小学校、特別支援学校（自立活動）であれば、「教員資格認定試験」に合格することによっても教員免許を取得できます。この試験は、広く教員への道を開くために文部科学省が年1回実施しているもので、高卒者、または大学に入学する資格を有する者であれば受験できます。教科及び教職に関する科目についての1次試験（筆記）と、指導案作成・模擬授業・口頭試問等からなる2次試験が行われます。
この試験は現在のところ中学校を対象としていないため、中学校の教員免許を取得したい場合は、先ほどご紹介したように大学で学んで単位を取得する必要があります。
私立でも教員免許は必要
私立の小学校・中学校・高等学校でも、教師として生徒に教えるのであれば教員免許の取得が必要です。これは、教育職員免許法という法律で定められていますので注意しましょう。
教員採用試験に合格する必要がある
無事に免許を取得できたら、次に教員採用試験に合格しなければなりません。公立の場合と私立の場合に分けて見てみましょう。
公立の場合
公立学校の教員採用試験は都道府県ごとに行われ、合格後も原則として都道府県内に配属されます。過去の出題に対応した対策テキストや過去問題集なども販売されていますので、ぜひ利用して勉強しましょう。また、社会人受験者を対象とした通信講座や予備校もありますので、それらを利用して対策するという方法もあります。
私立の場合
私立学校の教員採用は学校ごと、または学校法人単位で行われます。過去の試験問題などは非公表であることが多いようですので、おおむねその学校がある都道府県の採用試験に準じていると考えて対策をすることになります。もちろん、希望する学校の教師に知り合いがいれば、積極的に情報収集をしたいものです。
民間企業から教師に転職した場合の注意点
次に、民間企業から教師への転職に挑戦する場合、あらかじめ確認しておきたい注意点をご紹介します。
時間外労働の問題
近年、教師の時間外労働の常態化が社会問題となっています。一方、学校現場は民間企業とは異なり、残業時間に応じて残業代がつくわけではありません。手当の詳細な仕組みを簡単に言えば「残業代はほぼない」と言えます。このような状況を改善しようとする動きもあるものの、現状では民間企業とは大きなギャップがあります。この点は十分理解しておきましょう。
授業外の校務が多く優先順位が高い
学校現場では、授業以外の校務が非常にたくさんあります。中でも、さまざまな会議や研修、その議事録や報告書の作成、教材や備品等の準備や管理、ＰＴＡ関係の業務など、子どもと直接関わる以外の校務が多いことは、教師になってみて初めて実感することかもしれません。そして、授業だけでなくそういった仕事での評価が、昇進に関わることになるとも言われます。「子どものためにがんばりたい！」という思いだけで転職すると、こうしたことに違和感を抱いてしまうかもしれません。
教師ではない選択肢
ここまで見てきて、「子どもの教育に携わりたいけれど、学校の教師になるのは厳しそうだ…」と感じた方もいらっしゃるかもしれません。そんな方は、もう少し視野を広げて、「教育業界への転職」を考えてみることをおすすめします。
学校でなく、塾の講師や家庭教師としても、子どもの教育に関わることはできます。受験に特化して指導したい場合は予備校講師の道がありますし、得意教科を生かして英会話講師になる、といった転職も考えられます。
塾講師、家庭教師への転職は
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塾や予備校も民間企業
塾や予備校は教育に携わる組織ですが、“民間企業”です。企業の存続のためには入塾生・入校生を増やすことが必須であり、そのためのビジネス戦略も求められます。そういった意味では民間企業の感覚に近い部分があるので、学校に比べるとギャップの少ない形で教育に関わることができると言えるでしょう。
まとめ
民間企業から教師への転職について、その方法や注意点、そして、塾講師や家庭教師などへの道もあることをお伝えしました。
転職は、人生の大きな岐路です。転職して教師を目指すのであれば、学校の教師を目指すのか、塾講師や家庭教師などを目指すのか、そのメリット・デメリットをよく考えて決断しましょう。
あなたが満足いく転職ができますよう、心からお祈りしています。
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